Presentation Material


インターネットを利用した新しい高等教育システム


バーチャルユニバーシティ

大川 恵子       伊集院 百合

keiko@sfc.wide.ad.jp      yuri@sfc.wide.ad.jp

石橋 啓一郎      重近 範行     村井

ishbash@sfc.wide.ad.jp   nazo@sfc.wide.ad.jp   jun@wide.ad.jp

慶應義塾大学政策・メディア研究科  慶應義塾大学総合政策学部   慶應義塾大学環境情報学部


インターネットの提供するデジタルコミュニケーション環境を利用することによって大学などの教育環境の発展が期待できる。インターネットの諸機能は、インターネット発展の歴史を通じて大学においても開発され利用されてきた。しかし、インターネットを利用した新しい高等教育環境を実現するためには、インターネットの提供する普遍的で自由なデジタルコミュニケーションの環境を前提として大学などの教育環境を新たにデザインしなければならない。

「バーチャルユニバーシティ(以下VUとする)」プロジェクトは、インターネットが提供する従来の実環境では得ることが困難だった、大学のもつ知的財産の広域共有、個人の自由なコミュニケーション機能、グローバルで普遍的なコミュニケーション環境、デジタルメディア機能などの特徴に焦点をあて、かつ、既存の大学環境の機能に立脚し、具体的に次世代の大学環境を実現することを目的としたプロジェクトである。

本論文では、VUプロジェクトの概論を述べ、各論として3つの課題に着目して、遠隔キャンパス間での遠隔授業、参加者の普遍性を追求した国際パネルディスカッション、個人の認識と認証を用いた授業調査システムについて報告し、VUのデザインの成果と、その正当性に関する議論を行う。


1. はじめに

インターネットを利用した高等教育の事例は数多くあり[1][2][3][4]、様々な研究が進められているが、いずれもデジタルコミュニケーション基盤の特徴を十分に生かしきれていないのが実状である。本プロジェクトでは、デジタルコミュニケーション基盤の特徴を十分に活用して高等教育の支援環境を構築することを目標とする。特に重要な特徴とそれを活用するためのVUの課題は以下の3点である。

1)デジタルメディアによる知的財産の表現と保存

授業など大学で創造する知的財産をデジタルメディアによって表現することで、普遍的な財産として保存したり、デジタルコミュニケーション基盤上で広く共有することが可能になる。VUは、既存の大学で創造されているあらゆる知的財産をデジタルメディアによって表現することを目標とする。

2)知的財産の広域共有

デジタルメディアによって表現された知的財産を、インターネット上に広域分散する教員や学生によって権利に応じて共有する環境を提供する必要がある。そのためには、知的財産権や資格に応じた柔軟なアクセス制御、多数で広域に分散する学生からのアクセスをサポートするための、スケールに対応する共有方法を提供する必要がある。例えば、授業を公開する際の、アクセス制御、効率の良い情報転送方法、情報共有方法などを提供するなどで利用される。

3)自由なコミュニケーション

インターネット上に広域分散する教員や学生間の目的に応じた様々なコミュニケーションを実現すること。例えば、レポートを通じて教員が学生を評価する際のコミュニケーション、また、授業調査を通じて学生が教員に対してフィードバックを行う際のコミュニケーション。共同活動を行う際の学生間のコミュニケーションなど、さまざまな特徴を持つコミュニケーション形態をサポートすることである。

上記3点の基本方針に従って、既存大学の機能の分析を基にVUの構成を定義し、VU上での設計を行った。その中から特徴的な3つの機能について、実際の大学での活動を利用した実験をとおして評価を行った。結果とし、この設計にもとづいて機能を実現していくことでVUを構築できることが明らかになった。

 


2. VUの構成

本節では、VUを構成するメンバーを定義し、そのメンバーの活動をささえるVUの機能を定義する。

2.1. メンバー

VUを構成するメンバーは大きく3つに分類され、それぞれの役割から、大学保有のリソース、大学の知的財産へのアクセス権が定義される。VUのメンバーとして存在する時には、デジタルメディアが(音声・画像・テキスト)入出力可能な端末によってインターネットに接続されていることを前提としている。それぞれのメンバーが所有・創造する情報と財産を、前節で述べたVUの提供する環境上で共有および交換することで、学生は学位を取得する。

 

  1. 学生
  2. 学生―学位取得を目的として授業料を支払って授業を履修し、履修した授業の受講の権利、フィードバックを受ける権利を持つ。学位認定機関の提示する課題を提出し評価を受けることで学位を取得する。

    聴講生―VUで学位取得を目的とせずに授業を履修する。履修した授業について教員からのフィードバックを受ける権利を持たない。

     

  3. ファカルティ
  4. 学位認定委員―特定の分野の学位認定機関に属し、VUでの学位の定義、取得に必要なカリキュラムの定義、学生の評価、学位の認定を行う。

    教員―授業を行ない履修学生の活動を評価する。授業の所有権を持つ。学位認定機関の定めたカリキュラムに沿った授業を計画し、学生が履修登録を行うと教員となる。

    TASA―ある特定の授業で教員の補佐を行う。教員から与えられた範囲で授業へのアクセスが許可される。

     

  5. 環境・運営

 

2.2. VUの機能

学生が学位を取得するにいたるまでのプロセスをささえるためにVUには様々な機能がある。それらの機能を1で述べた3つの視点からデジタルコミュニケーション基盤上で実現し、評価することでVUを構築していく。以下7点が、VUとして必要不可欠な機能である。

    1. 授業
    2. 研究発表
    3. 授業評価
    4. カリキュラムの作成
    5. 授業の履修登録
    6. レポートの提出と評価
    7. 学位論文の提出、試験、審査

3. VUの設計

2で定義した機能の中から特徴的な、授業の実施、研究発表会、授業評価を例にとり、1であげた3つの課題を満たすようにVU上での設計を行った。

 

3.1 授業

VUでは、教員、学生、運営委員など大学のメンバーがインターネット上に広域に分散し、他大学・他学部で行われている授業から、広く選択し、受講することが仮定されている。授業の構成要素を分析し、1で述べた3つの視点から、VU上での授業の要求事項を以下にまとめる。ここで、教員と学生は、インターネットに個人接続している場合と、教室型の接続をしている場合の両方を考慮する。

 

  1. コミュニケーション基盤
  2. VUではキャンパス内ネットワークおよび学外インターネットによって実現。VU授業の各要素を正しくデリバーするのに必要な帯域を確保し、VU授業の各要素の著作権にしたがってアクセスの制限を行う。同期(リアルタイムで受講)と非同期(保存された授業を受講)の両形式を支える。

     

  3. 講義
  4. 教員の講義内容をカメラ、マイク、エンコーダを利用して音声・画像デジタル情報に変換し、配信あるいは蓄積される。教員から学生へ1対多の通信。情報量大。登録学生がアクセス可能。

     

  5. 蓄積同期型補助情報
  6. あらかじめ作成された計算機上のファイル(群)。プレゼンテーション資料などがこれにあたり2)の講義との同期が必要。ファイルのあるシステムから学生への1対多の通信。登録学生がアクセス可能。

     

  7. 蓄積非同期型補助情報
  8. あらかじめ作成された計算機上のファイル(群)。参考文献などがこれにあたり、講義との同期は必要としない。ファイルのあるシステムから学生への1対多の通信。登録学生がアクセス可能。

     

  9. リアルタイム補助情報
  10. 講義と同期して作成されるテキストあるいは画像情報。板書などがこれにあたる。講義との同期が必要。登録学生がアクセス可能。

     

  11. 教員―学生間質疑応答
  12. 文字、音声、画像情報などで表現。教員・学生両者が合意した範囲で他の学生と共有可能。会話型多対多コミュニケーション。同期式授業の場合でも、非同期サポートが必要。

     

  13. 学生―TAの質疑応答
  14. 文字、音声、画像情報で表現。TA・学生両者が合意した範囲で他の学生と共有可能。会話型多対多コミュニケーションだが、同期式授業の場合は講義を行う教員と他の学生のコミュニケーションを妨げないことが条件。同期式授業の場合でも非同期サポートが必要。

     

  15. 学生間意見交換
  16. 文字、音声、画像情報で表現。登録学生によって共有される。学生間の会話型多対多コミュニケーション。同期式授業の場合は、講義を行う教員と学生のコミュニケーションを妨げないことが条件。また、同期式授業の場合でも、非同期サポートが必要。

     

3.2. 研究発表会

VUでは、教員、学生、運営委員など研究者がインターネット上に広域に分散し、広域に分散したメンバー間のプレゼンテーション、意見の交換が、研究発表という形で行われる。また研究会を広く公開することが研究分野の活性化に必要である。本節では、研究発表会の構成要素を分析し、1で述べた3つの視点から、VU上での要求事項を以下にまとめる。

 

  1. コミュニケーション基盤
  2. 広域インターネットで実現。アクセスは基本的に一般公開。

  3. 発表
  4. 複数地点に点在する発表者の音声・画像をカメラ、マイク、エンコーダなどを利用してデジタル化。会話型多対多コミュニケーション。

  5. 蓄積同期型補助情報

    あらかじめ作成された計算機上のファイル(群)。プレゼンテーション資料などがこれにあたり2の発表との同期が必要。ファイルのあるシステムから視聴者への1対多の通信だが発表者が切り替わるたびにソースの位置が移動する。

  6. 蓄積非同期型補助情報

    あらかじめ作成された計算機上のファイル(群)。参考文献などがこれにあたり、発表との同期は必要としない。ファイルのあるシステムから視聴者への1対多の通信。

  7. リアルタイム補助情報

    発表・ディスカッションと同期して作成されるテキストあるいは画像情報。板書などがこれにあたる。複数の発表者が書き込みを行う、多対多コミュニケーション。発表との同期が必要。

  8. 発表者―視聴者間質疑応答

    文字、音声、画像情報などで表現。質問部分は会話型多対多コミュニケーション。非同期のサポートも必要。

     

3.3. 授業調査

VUは、教員と学生が遠隔にいることも多く、また、複数の大学の授業を受講する機会がある学生が授業の内容を評価し、その結果を広く公開することで、授業の質の向上を図ることが大変重要である。本節では、オンライン上でのよりオープンで公正な授業評価の実施にあたってコミュニケーションおよびアクセスに関する要求事項を以下に定義した。学生はインターネットに個人接続していることを前提としている。

  1. 認証―授業を履修している学生のみ評価を提出できる。
  2. 重複回避―1学生は1授業に対して1回だけ評価を提出できる。
  3. 匿名性―評価の内容と学生は記入中、提出中、提出後も対応付けられない。
  4. 公開性―評価結果は広くVUメンバーに公開する。
  5. 正当性―評価結果が改竄されない。
  6. 可視性―結果がわかりやすい。
  7. 即時性―統計結果が速やかに公開される。
  8. 時間の余裕―1週間以上をめやすにある一定の提出期間を設ける。
  9. 容易性―インターフェースが単純である。

 

4. VUの実験

3で述べた設計に基づいて、実際の大学での活動を利用して実験し評価を行った。1)授業の実施については、慶應義塾大学三田キャンパスと藤沢キャンパス間のキャンパス間遠隔授業の実験を行った。2)研究発表会については、国連大学とアジア3カ国とのパネルディスカッションでの実験を行った。3)授業評価は、慶應義塾大学の授業に参加している学生に対して実験を行った。本節では3つの実験の概要と評価結果を述べる。

 

4.1. キャンパス間遠隔授業による実験

3.1で設計したVU上の「授業」に対し、実現可能性、および有用性を確認するために、実際に慶應義塾大学の三田キャンパスと藤沢キャンパス間の遠隔授業を利用して実験を行った。

4.1.1. 実験の概要

平成9619日、慶應義塾大学総合政策学部教授の竹中平蔵氏の研究会授業として、同士と米国ニューヨーク州弁護士の阿川尚之氏との対談を三田キャンパスで実施し、竹中研究会の履修学生40名が同大学湘南藤沢キャンパスの教室から学内ネットワークを介して受講した。さらにインターネットを介して中継されたその対談を学内・学外の学生約15名が視聴しながら授業に参加した[5]

4.1.2. 実験の結果

1に各構成要素について本実験で実現したこと、しなかったことをまとめる。

1 キャンパス間授業実験のまとめ

 

授業の構成要素

実現できたこと

実現しなかったこと。

0

コミュニケーション基盤

○キャンパスネットワークを利用した教室間通信。

○キャンパス外学生との通信。

○アクセス制御

1a

教員の講義(音・姿)藤沢キャンパス

VIC/VATをもちいた双方向1対1、音声、画像コミュニケーションで、情報を交換した。

○学生は、教室内のスクリーン、スピーカーで視聴した。

○アクセス制御

1b

教員の講義(音・姿)教室外個人接続インターネット

VDOLiveによる1対多の片方向配信した。

○各自のスクリーン上で視聴した。

○アクセス制御

2

配布資料

WEBによるサーバープッシュを用いて、資料を講義内容にあわせて配布した。

○藤沢教室では、2つのスクリーンのうち1つを使ってWEB情報を表示した。

○アクセス制御

○教室外ユーザはVDOLiveのエンコーディングに要する遅延により音声・画像が35秒ほど遅延して届くため、サーバープッシュで送られる補助情報との同期がとれなかった。

○サーバプッシュの頻度を60秒にしていたため、教室の学生も、資料と画像の微妙なずれた生じた。

○同期のタイミングは教員によって操作できなかった。

3

教科書などの参考文献

○あらかじめWEBにて準備。事前学習でのみ利用。

○アクセス制御

4

板書

WEBのサーバプッシュを利用した動的なアップデート

○教員による書き込みができなかった。

5a

教員と学生間の質疑応答(SFCの教室にいる学生)

VIC/VATを用いた双方向1対1音声画像コミュニケーションにより実現。

 

○インターネット学生からの質問を藤沢の学生が共有できなかった。

○質問をしている学生の音声・画像情報をインターネット学生に送信できなかった。

5b

教員と学生間の質疑応答(インターネットユーザ)

IRCを用いて学生は質問を投稿。教員は、TAを通して質問を受け取り、1b の方法で回答を送信。

 

○インターネット学生の画像、音声を教員および他の学生に送信できなかった。

○教員が直接学生の質問をみることができなかった。

6

学生とTAの質疑応答

IRCおよびメールによる交換。

○メールのアーカイブによる共有。

○藤沢教室の学生が参加できなかった。

7

学生間の意見交換

IRCを用いて文字情報による意見交換が行われた。

○藤沢教室の学生が参加できなかった。

 

4.1.3. 実験の評価

実現可能性については、各構成要素の品質を評価し、目的を達したかどうかを検証する。また、有用性については、定義した構成要素を実現することで、学生が授業に十分参加でき、教員が学生とのコミュニケーションをとれる環境を構築できたかどうかを教員のインタビューおよび学生のフィードバックによって評価した。

  1. 構成要素をデジタル基盤上で実現し、授業を行うことができ、構成要素が授業構成に必要なアイテムを網羅していることがわかった。
  2. インターネット上の学生からの参加は文字のみとなり、質問の内容が正しく教員に伝わらなかった例があった。限られた時間内の適切なコミュニケーションを実現するには、音声での補完が必要であることがわかった。TAとのコミュニケーションは、講義中にも継続できたため、文字でのコミュニケーションが十分役割を果たした。
  3. 教室の学生からの参加は、音声・画像のみとなったが、教員とのコミュニケーションは十分にとれた。しかし、インターネット上の学生とのコミュニケーションが取れず、そのことにより有用な情報が共有できないことが問題となった。VUでの授業では、教室の学生もなんらかの形で個人がインターネット接続を行うことが必須であることがわかった。また、教員もなんらかの形でそのコミュニケーションに参加できることが重要である。
  4. プレゼンテーション資料をインターネット上の学生に配布するためには、講義内容との同期をより精密に行うことと、教員の指示(ポインタ)などの情報も重要であることがわかった。
  5. 画面というかぎられた空間で、資料、教員の画像、文字によるコミュニケーションなど複数のメディアを有効に利用するためには、切り替えなどを利用して、必要な情報のみを必要なタイミングで表示されるようなしくみが重要であることがわかった。

 

4.2. 国際パネルディスカッションによる実験

3.2で設計した「研究発表会」を、実現可能性、および有用性を確認するために、実際に国際的に分散する討論者によるパネルディスカッションを利用して実験を行った。各構成要素が目的を達する程度の品質で実現できるかどうかについて、実験を通して証明することを目的とし、特に情報量が多いため、インターネット資源を効率よく利用するための手法について実験を行った。

 

4.2.1. 実験の概要

平成978日、国連大学とユネスコ主催の国際会議で4カ国にパネラーが分散され、インターネットを介して議論を行うパネルディスカッションを行った。パネルには日本(東京青山・国連大学)5名、タイ(バンコク・Asian Institute of Technology2名、香港(Hong Kong Institute of Science and Technology2名、インドネシア(バンドン、Institute of Technology at Bundung)2名、合計4地点に11名のパネラーが参加し、会場に設置されたスクリーンに各サイトの発言者を表示し、東京会場はで約300名の視聴者が参加した。スクリーンと同じ画面を、インターネットを介して配信し、約40名の外部視聴者がインターネットを介して参加した。東京会場はINS1500で慶應義塾大学藤沢キャンパスと接続し、タイ、香港、インドネシアと日本は、奈良先端科学技術大学を経由して各国1.5MAI3[6]衛星インターネットを利用して実験を行った(図 1)。

 


1 国際パネル会議の通信基盤

 

4.2.2. 実験の結果

2に各構成要素について本実験で実現したこと、しなかったこと、問題点をまとめる。

2 国際パネルディスカッション実験のまとめ

 

授業の構成要素

実現できたこと

実現しなかったこと・問題点

0

コミュニケーション基盤

AI3衛星、WIDE臨時高速回線、臨時ISDNを使った4地点の通信経路の確保。

○定常経路が輻輳を回避し、臨時にWIDE高速回線を利用した。

○輻輳回避のための臨時高速経路の要求、設定、解除が自動的でないこと。

1a

複数地点の発表者間の画像・音声の送・受信(4地点の会場)

○慶應SFCをセンターに4地点をそれぞれ1対1インターネット会議システム(タイ、香港、インドネシアはNetMeeting、東京は、VIC/VATを利用。)で通信。藤沢で4つの画像を選択・合成し1音声・画像を4地点に送りかえすことで、選択的多対多通信を実現し、4地点にいるパネラーによる議論を実現した。

4地点の画面の切り替えタイミングを、チェアとコントロールセンター間でIRCの文字コミュニケーションを利用して実現した。

○東京会場の機器配置上2つシステムで映像を受け取る必要があったため藤沢からのVICをマルチキャストで発信し、東京ではIP/TVで受信することで解決した。

○コントロールセンターでの画像選択のために画像をNTSCに変換したため、画像の品質が悪くなり、一部判別不可能になった部分があった。特にスキャンコンバータの特性に左右された。

○音声は一部ききとりづらい部分があったが、利用したツールでは改善できなかった。

1b

複数地点の発表者間の画像・音声(インターネット)

○藤沢のコントロールセンターより RealVideo を利用し、4会場に流れるのと同じ音声・画像をインターネットでも視聴することができた。

1aと同じ理由で、音声・画像の品質が十分でない部分があった。

 

2

配布資料

WEBを用いて、資料を共有した。同期は、発表の中でページ番号を通知することで、視聴者によってとる方法で実現した。

○東京会場では1つのスクリーン利用して 1a の映像と切り替えて表示することで共有した。

WEBによる資料配布は、事前連絡が遅れたため、東京以外の3地点で利用できなかった。

3

板書

 

IRCによる発表内容のサマリをアップデートする計画だったが、マシントラブルで実現できなかった。

4

発表者と視聴者間の質疑・意見交換

IRCをもちいて議論、質疑応答を実現した。特にパネラーが直接モニターすることを実現し、討論役だてることができた。

○時差のためアメリカ・ヨーロッパからの参加数が少なかった。

 

4.2.3 実験の評価

各構成要素の実現により発表者間の十分な討論をサポートできたかどうか、インターネット視聴者が十分に参加を行えたかどうかを、視聴者からのフィードバック、討論参加者からのフィードバック、作業分析などから評価した。

  1. 構成要素をデジタル基盤上で実現し、広域に分散するパネラーの間で討論と、インターネットからの参加を実現できることができ、必要なアイテムを網羅していることがわかった。
  2. 擬似的に選択的多対多コミュニケーションを実現することができたが、品質劣化のない方法を開発することが必要である。たとえば専用ソフトウェアなどを検討すべきである。
  3. 通信経路の確保にかなりの人材と時間が必要だったが、日常運用のためには、必要なネットワークリソースを正確に割り出す技術、またそれを自動的に確保するようなメカニズムが必要であることがわかった。
  4. パネラーの一部は直接インターネットにアクセスできるようにしたため、インターネット視聴者による質疑の内容を直接みることができ、議論に役に立った。パネラーは全員個人接続を行うか、すくなくとも、インターネット視聴者のコミュニケーションを何らかのかたちで共有する必要があることがわかった。
  5. プレゼンテーション資料の同期を発表者にまかせたが、同期に問題はなかったが、プレゼンテーション資料の場所を視聴者に伝える方法と視聴者に必ず参照してもらう保証ができないため、より積極的な資料配布方法が必要である。

4.3. 慶應義塾大学でのオンライン授業調査の実験

3.3で定義した「授業調査」の設計を基に、慶應義塾大学の授業を利用して実験を行った。要求事項を実現し、公正でオープンな授業評価を実施するための要素技術が網羅されていることを確認することと、認証方法、また匿名性のあるコミュニケーション環境の実現を通してVUでの認証の運用方法を検討する。また、実際の実験を通して、運用上の問題点を洗い出すことを目的である。

 

4.3,1実験の概要

平成9年度春学期に慶應義塾大学藤沢キャンパスにて開講された「コミュニケーションネットワーク論」(村井純教授担当)の授業に対する学生からの評価をオンライン実施した[7]。履修者326名中202名が調査を提出した。調査提出期間を710日から19日まで設け、326名中202名が評価を提出した。

 

4.3.2. 実験の結果

実現の方法としてPGPを利用したメールでの提出と、SSLを利用したWEBでの提出を検討したが、実験環境でのPGPの浸透率が低かったため、WEBperlでかかれたCGIを用いた実験を行った。

また、本実験においては、より多くの学生の参加を促進するため、授業の課題として実行した。したがって、授業調査を提出した学生の名簿を提出することが義務づけられ、それに対応する設計を行った。

匿名性を保証するために、提出を受け付ける受付サーバと統計を行う統計サーバとを分離する設計し、履修者情報と評価結果の情報の分離を行った。表 3に各要求事項に対して実現したこと、できなかったことをまとめる。

3 オンライン授業調査実験のまとめ

要求事項

実現したこと

実現できなかったこと・問題点

1

認証

○受付サーバにて、大学コンピュータシステムのアカウントとパスワードを用いて学生を認証した。

○履修者名簿との照合によって資格を確認した。

○パスワード情報は、SSLによって保護することで提出時の機密性を保証した。

X端末からは、パスワード情報がネットワーク上を流れることになったため、機密性の問題が残った。

○キャンパスのアカウントを持たない学生が評価を提出できなかった。

2

重複回避

○受付サーバにて、提出済み履修者との照合を行うことで実現した。

○あやまって途中で提出した学生が正確な評価を提出できなかった。

3

匿名性

○提出時にID付きの評価が流れるがSSLによって保護することで匿名性を保証した。

○受付サーバでは評価情報を保持せず、統計サーバではID情報を保持しないことで、提出後の匿名性を保証した。

○学生が自由なコメントを記述することができた。

○一人目が提出し時点で両サーバの保持するデータを照合すると学生と評価内容の対応ができてしまうため、照合を防ぐために両サーバの別管理のシステム上におくべきだが、本実験では同一グループによって行われた。

4

公開性

○提出期間中、提出期間後も一般に公開し興味深い匿名の意見を広く共有することができた。

○提出前の履修者がすでに提出されたコメントを読んだっため、自らの評価内容がそれに影響されるという弊害がでた。

5

正当性

○提出する学生が提出前と提出後で統計結果の変化をチェックし、不自然な動きがないかどうかで改竄を発見するという方法で実現した。

○提出前に統計結果をみることができたため、4 での問題点が発生した。

○両サーバが保持するデータに何らかの改竄が発生した場合に、発見はできても修復ができない。

6

可視性

○統計結果をグラフで示すことでわかりやすい表現を行った。

 

7

即時性

○提出と同時に公開情報に反映した。

 

8

提出期間

10日間設けたため、授業中にのみ行う場合に比べて十分な時間をとって熱心な評価を行うことができた。

○提出期間のシステムとしての厳密な制限を実現しなかった。

9

容易性

WEBFORMにより、簡単なインターフェースを実現した。

 

 

4.3.3. 実験の評価

紙による授業評価の実施結果との比較、実験参加学生からのフィードバックなどもとに評価を行った。

  1. 要求項目を満足するシステムを構築し、オープンで匿名性のあるコミュニケーションに基づいた授業評価をすべてオンラインで行うことに成功した。
  2. 紙による結果と定量結果については差異がなく、移行が可能であることが明らかになった。
  3. VUでは、授業調査や授業の視聴などのために、学生であることを証明する認証機構、あるいは履修者というその中のさらに細かい単位の認証を行う方法が必要であることがわかった。とくに個人を特定する必要はないが、ある資格をもっていることを認証する機構が必要である。

提出前に提出されたコメントを読めることで評価内容に影響が出た点を改善するため、提出期間中の公開に関しては、アクセス制限を設ける必要があることがわかった。提出期間中は、授業履修者で未提出者には公開しないようにすべきである。この場合、改竄発見の新たなメカニズムを設計、実現する必要がある。

 

5.まとめと今後の課題

VUの3つ課題に基づいて大学の機能を分析し、その分析にもとづいて各構成要素を定義し、デジタルコミュニケーション基盤上で実現することで、既存大学のアクティビティは、新しい可能性をもったVU上で実現できることを立証した。本論文では、3つの機能について実験をとおして証明した。3つの機能についてはそれぞれ以下のような課題を残した。

 

(1) 授業

メンバーの登録、認証、アクセス制御の実現。実験で明らかになった問題点の改善。授業によって構成要素の利用方法が異なるためより多くの授業の実験を行ない、汎用的な環境を整えること。特にインターネット学生の数、範囲の拡大にも対応できる環境を整えること。以上3点を解決し、日常運用へ向けての研究を進めることが今後の課題である。

 

(2)研究発表会

アプリケーションのみによる選択的多対多コミュニケーション環境を実現するなど、品質向上を行う。また、必要なネットワークリソースのより正確な事前分析とその自動確保、また視聴者の数に適応した運用方法の選択、などの研究を進めることが今後の課題である。

 

(3)授業調査

評価にあがった公開に関する改善点の実現。より広範囲なキャンパス外のVUの学生に拡大するための、学生登録、授業登録と連携した認証メカニズムを実現すること。また、大学の全授業に採用した際に問題となる点について実験を通して洗い出し、日常運用を目標に研究をすするめること。以上3点が授業調査における今後の課題である。

 

今後は他の機能についても同じ手法で分析し、実験をとおして実現を立証していくこと。それによってVUを構築するための環境を確立することが、本プロジェクト全体としての今後の課題である。

 

6. 謝辞

実験に協力してくださった慶應義塾大学の学生の皆さんに感謝いたします。キャンパス間授業実験の機会を与えていただいた慶應義塾大学総合政策学部竹中平蔵氏、また実験に多大なる援助をいただいた竹中研究会の代田豊一郎氏をはじめとする学生の皆さんに感謝いたします。国際パネル実験の機会を与えてくださった国連大学高等研究所の Tarcisio DellaSenta氏と堤林剣氏、またパネル実験に際して、短かい準備期間にもかかわらず多くの時間を費やして実現を可能にしてくださった、慶應義塾大学環境情報学部の中村修氏、奈良先端科学技術大学院大学の山口英氏、馬場始三氏、小林和真氏をはじめ多くのスタッフ、学生の皆さん、東京大学大型計算機センターの加藤朗氏、(株)日本サテライトシステムズの泉山英孝氏、大阪大学大型計算機センターの門林雄基氏に感謝いたします。また、各サイトで実験に協力していただいた Asian Institute of Technology Kanchana Kanchanasut女史、Institute of Technology Bandung Onno Purbo氏、Hong Kong University of Science & Technology Lawrence Law 氏をはじめとする3カ国の大学のスタッフ、学生の皆さんに感謝いたします。最後に、常に研究を支えてくれた慶應義塾大学VU研究グループの河合敬一氏、鈴木二正氏、大橋克英氏、阪口顕氏をはじめとするグループの学生に深く感謝いたします。

 

7. 参考文献

  1. Setsuko Otsuki, Jun-ichi Nakamura, Akira Takeuchi, Noriyuki Iwane, "Online University -- Introduction and Empirical Studies," Proc. ERI "96 International Symposium on Educational Revolution with Internet, Fukuoka, Dec. 1996
  2. Stanford University Online - http://stanford-online.stanford.edu/
  3. ORTELIUS The Data Base on Higher Education in Europe - http://ortelius.unifi.it/
  4. Western Governors University
  5. http://www.westgov.org/smart/vu/vu.html

  6. キャンパス間授業実験
  7. http://vu.sfc.wide.ad.jp/heizo/

  8. Suguru Yamaguchi, Jun Murai, "Asian Internet Interconnection Initiatives," Proc. INET96, June 1996
  9. バーチャルユニバーシティ研究グループ, "オンライン授業調査に関する報告," SFCジャーナル, 湘南藤沢学会, 199710月(予定)

( http://www.sfc.wide.ad.jp/soi/library/report/chousa.html )